多彩な人財の活躍と育成

人事方針

私たちは価値創出を通じて持続的に社会に貢献していくため、多様な人財が集い育つ組織作りを目指します。従業員があらたなチャレンジや創造性を発揮できるよう、働きがいのある主体的なキャリア形成と働きやすい就業環境を提供し、会社と従業員が互いに活かし、ともに成長していく文化を創っていきます。

人財育成と働きがいの実現

一人ひとりの個性と向き合い成長を支援することで、従業員が仕事の達成感ややりがいを感じ、また能力向上とキャリアアップを通じてそれぞれの価値を高めていけるよう様々な施策を推進しています。高いモチベーションから生み出される新しいアイデアや革新的な製品・サービスが、社会全体への価値貢献とともに当社の競争力、企業価値向上につながると考えています。

キャリア支援1on1面談

ジョブ型の人事制度を導入し、従業員一人ひとりの成長に向けたキャリア形成支援を実施しています。具体的には毎年キャリアに関するアンケートを実施し、各職場にてその内容を踏まえた1on1面談を行っています。これにより、海外拠点のマネジメントや技術専門職など様々なキャリアを実現し、事業活動の中核を担う人財が育つことを期待しています。

ジョブローテーションと早期マネジメント任用

当社では従業員の意欲を尊重し、実践の中で学ぶことを重視しています。OJTの強化に加え、従業員一人ひとりの育成や適所適材の促進に向け、新卒入社から10年間で3部署を目安にジョブローテーションによる育成を行っています。また、マネジメントの素養がある人財は年齢によらず「課長補佐」に任用し、早期にマネジメントとしての集中育成を行っています。

目的別・階層別研修

製造現場の技能伝承・スキルアップや、グローバル対応のための語学研修、将来のZACROSグループの中核人財を目指す選抜リーダーシップ研修など、全社で基礎力の習得からリスキルまでを目的とした目的別・階層別の研修を実施しています。能力向上を通じて従業員一人ひとりの働きがいにつなげています。

2022年度 実績2023年度 実績2030年度 目標
従業員エンゲージメントスコア3.31/5.003.19/5.003.80/5.00
労働災害撲滅のため、安全パトロールや従業員教育などに加え、内部監査の頻度増加や外部有識者による診断を取り入れ、危険個所の客観的な把握と対策の強化を進めて参ります。

多彩な人財の活躍

私たちは社内において性別(ジェンダー)や年齢、人種、国籍、宗教はもちろん、生活のスタイルや価値観まで、さまざまな属性を持った人々が所属している状態と、それを魅力的に感じることができる企業文化の醸成を目指しています。社員一人ひとりが自分らしく活躍できる環境を整え、多様な人財の力を最大限に引き出すことで、より強い組織を築き、新たなイノベーションを創出していきます。

多様な人財の採用

私たちは採用において性別、国籍、障がいの有無などあらゆる属性によらず、人物本位での採用を実施しています。また女性人財やシニア層を含む幅広い人財のキャリア採用も積極的に推進しています。

多様な働き方と職場環境の整備

産休や性別にかかわらない育休制度はもちろん、フレックス勤務、時短勤務、在宅勤務など、子育てや介護と仕事の両立を全面的にサポートしています。また、女性やシニア層など多様な人財の職域拡大に向け、交替勤務を実施している製造現場なども含め、長く働ける職場整備に注力しています。

多様な人財の積極的登用

女性人財の活躍・意思決定への参加は重点課題ととらえ、数値目標を定めて管理職登用を推進しています。またそれぞれのライフイベントの充実とともにキャリアビジョンや成長意欲を維持・向上できるよう、ジョブローテーションやキャリア面談を通じた成長支援を実施しています。

2022年度 実績2023年度 実績2030年度 目標
女性管理職比率8.3%8.5%25%
女性従業員比率17.7%18.7%30%
障がい者雇用率2.4%2.4%3.0%
男性育休取得率26.3%44.8%85%

従業員の心と身体の健康づくり

社会により良い価値を生み出しつづけるためには、従業員とその家族の「心身の健康」を保持・増進し、従業員がいきいきと健康的に働くことができる労働環境の整備が必要不可欠です。その実現に向けて、「生産性の向上」 「職場・個人へのフォロー」「安全・安心な職場づくり」に取り組んでいます。

また、ワークライフバランスの実現も従業員の心身の健康づくりには重要と捉えており、在宅勤務、時差出勤、有給休暇取得奨励日などの制度を導入し、従業員の時間・場所の制約を減らすことで、働きやすい労働環境の実現に取り組んでいます。仕事と家庭、育児や介護などそれぞれのワークライフに対応し、社員の心と身体の健康を保ちつづけます。

生産性の向上

一人一人の業務効率の向上は、労働負荷の低減につながり、心身の健康向上に寄与します。当社には生産現場や営業など様々な職場・職種が存在しますが、全社共通のDX推進教育や各職場で合理化や業務の見直しに継続的に取り組んでおり、年間総労働時間の削減と生産性の向上に取り組んでいます。

職場・個人へのフォロー

毎年のストレスチェックでは当社独自の設問を設けて実施。職場毎に単年だけではなく暦年の状況変化を観察・分析し、改善活動につなげています。また、個人の健康管理も二次健診勧奨・フォローにも取り組んでおり早期発見・早期治療につなげています。メンタルヘルスカウンセリングは従業員本人と家族も活用できるように整備するなど、職場・個人のそれぞれの側面から取り組みを進めています。

安全・安心な職場づくり

社員に対して安全教育を実施し、 定期的に監査員による現場の安全確認と拠点間の情報共有を行い、安全に対する問題の早期是正を行っています。世代や雇用形態、職種に限らず全従業員が安全に、安心して働ける職場の環境整備に取り組んでいます。

2022年度 実績2023年度 実績2030年度 目標
有休取得率67.7%76.9%80%
平均残業時間23.6時間/月22.9時間/月15時間/月
労働災害発生数
(軽微なもの、通勤災害を除く)
17件19件0件
労働災害撲滅のため、安全パトロールや従業員教育などに加え、内部監査の頻度増加や外部有識者による診断を取り入れ、危険個所の客観的な把握と対策の強化を進めて参ります。